「貯蓄があるならがん保険は不要」とは言い切れない…がんになった相談者からFPが聞いた"想定外の支出（プレジデントオンライン）
記事本文の要約
ファイナンシャルプランナーの高山一恵氏は、「貯蓄があるならがん保険は不要」とする意見があるものの、がん治療には想定外の出費が発生することが多いと指摘します。例として、38歳で乳がんを患った女性が、治療の影響で家事や育児が困難になり、家事代行やベビーシッターを利用した際、がん保険の一時金がその費用を補ったといいます。日本の高額療養費制度は医療費をある程度補うものの、日常生活や自由診療などへの備えとして、がん保険の必要性を考慮すべきだと述べています。
・引用元：プレジデントオンライン
・ニュースURL：https://news.yahoo.co.jp/articles/2746cb9e8289b636c5e95f1e8ffbafce1e8dd242?page=1
編集者コメント
がん保険が「不要」とする意見には一定の説得力があります。高額療養費制度がある日本では、貯蓄がある場合、保険に依存せずに医療費に対応できることも事実です。しかし、高山氏が述べているように、実際にがんに罹患した場合に生じる出費は、医療費にとどまらないため、がん保険の意義は十分にあります。
乳がんを患った相談者の例では、治療により体調が著しく悪化し、通常の生活が送れない状況に直面しました。夫は仕事を休めず、育児や家事を外部に頼らざるを得なかったため、家事代行費やベビーシッター代といった医療とは異なる出費が重なり、月10万円がかかりました。こうした想定外の支出に対して、がん診断給付金が役立ちました。このような一時金は、治療の過程で生じる非医療費や自由診療の選択肢を提供する点で価値が高いといえます。
また、高山氏が指摘する「保険を見直す必要性」も重要です。医療技術の進歩により、現在では入院期間が短縮され、通院しながら治療を行うケースも増えています。長期間同じ保険を保持することは、いざという時に現状に適した保障を得られないリスクがあるため、定期的な契約内容の確認が推奨されます。
さらに、自由診療や先進医療の選択肢を含めた「カスタム型」保険の利用も推奨されます。現代のがん保険では、ホルモン治療特約やウィッグ購入費用の補助など、個別のニーズに対応した特約が整備されています。例えば、貯蓄が少ない人には医療費を補う入院給付金や診断給付金を充実させる一方で、貯蓄がある人は自由診療に限りがん保険に加入し、医療費の負担を軽減するなど、ニーズに応じた柔軟な選択が可能です。
高山氏が示唆するように、がん保険に加入するかどうかは、自己の価値観や経済状況に応じて慎重に検討すべきであり、がん保険は「不要」と決めつけるのではなく、必要に応じて「アリ」とする選択も視野に入れるのが賢明でしょう。乳がんラボでは「痛くない乳がん検診」を紹介しています。今まで、乳がん検診で痛い、恥ずかしい思いをされた方、乳がん検診に不安を感じているという方は、是非ご覧になってみてください。